株式会社キーマンが勧める 「耐震診断」の必要性

fernandozhiminaicela / Pixabay

日本は地震大国であり、阪神淡路大震災や東日本大震災など甚大な被害を与えた大地震を経験しており、現在でも当時の出来事に苦しむ人々が大勢いらっしゃいます。そして、地震被害を経て建築基準法と各種設計基準は地震に対する基準を上げており、地震に強い建物が建てられるようになりました。

その一方で、株式会社キーマンでは既存のコンクリート構造物に対し耐震診断を行っています。地震に強い建物が増えているのにも関わらず、なぜ株式会社キーマンは耐震診断を勧めているのでしょうか。

■鉄筋コンクリート構造の普及と耐震基準の改正

1923年に関東大震災が起き、南関東やその周辺に大きな被害がもたらされました。その後、耐震性や耐火性を重視して鉄筋コンクリート構造の建物が広く普及し始めました。震度法に基づいて耐震設計法が広まり、地震の経験から法規や各種設計基準の改正が繰り返し行われ、1971年は十勝沖地震の経験から鉄筋コンクリート造柱の帯筋強化が行われています。

1978年には宮城県沖地震が発生し、それをきっかけに1981年に建築基準法の耐震規定は大幅に改正され、現在の新耐震基準ができました。

■旧建築基準法でつくられた構造物に対する診断

新耐震基準に改正されてから地震に耐えられる基準の構造物が建てられていますが、それ以前の旧建築基準法で建てられた構造物は耐震性能の不足が指摘されています。
実際、1995年に起きた阪神淡路大震災では旧建築基準法に立てられた構造物に甚大な被害が集中していたことが分かっています。中でも被害が多かったのは、地上部に柱を残し外部空間をつくった建物(ピロティ形式)の1階部分の破壊、鉄筋コンクリート構造物の中間層の破壊、鉄筋構造物の柱や梁の溶接部または柱脚の破断などです。

今でも旧建築基準法に立てられて構造物はたくさんあり、耐震診断はその時代に建てられた構造物に対して、大地震に対して安全かどうかを確認するために行われています。また、そこで問題があれば補強が必要なので、どんな補強が必要なのか耐震診断を基に計画されています。

耐震診断は、耐震性の低い旧建築基準法で設計された建物の安全性を確保するために欠かせない調査です。しかし、新耐震基準だから絶対に安全というわけではなく、建物の劣化で地震に弱くなる耐震性が衰えることもあるため、株式会社キーマンは新旧の基準問わず耐震診断を推奨しています。

今後も耐震基準がますます上がっていく可能性は十分にあり、また地震の弱い建物になる理由も様々なので、株式会社キーマンの高品質な耐震診断は安全な建物の維持に貢献していくでしょう。

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