株式会社キーマンが推進する「耐震」の必要性

Quangpraha / Pixabay

建造物の補強などを手がける株式会社キーマンでは「耐震」を重点的に、既存の建物へのメンテナンスや補修・補強を実施しています。
設計から施工まで一貫して行なっており、耐震補修の実績を着実に積み重ねています。

そんな株式会社キーマンでは、なぜ耐震に重点を置いた施工を行なっているのでしょうか。今回は株式会社キーマンが推進している耐震の必要性についてご紹介していきます。

■耐震診断はなぜ必要なのか

株式会社キーマンでは耐震施工を行う前に耐震診断も加えて行なっています。しかし、中には耐震診断は必要ないのではと考える人もいるでしょう。これまで建築基準法や建物構造にまつわる法律など、大規模な地震が発生すると共に見直されてきました。特に1978年宮城県沖で起きた大規模地震をきっかけに、建築基準法の耐震規定が変わり、新耐震基準となったのです。
ただ、中には1981年の新耐震基準以前に作られた建物もあります。

そういった建物は大きな地震が発生してしまった場合、どうなってしまうでしょう。最悪の場合建物が倒壊してしまう恐れもあります。
もし、その中に人がいたら、助かる可能性も建物が倒壊するのとしないのとでは大きな違いが出てくるでしょう。

人命や財産を守るためにも、耐震診断を実施し、現在の建物の耐震性能はどれくらいなのかをチェックする必要があるのです。

■阪神淡路大震災を教訓に

1995年に起きた阪神淡路大震災は多くの犠牲者を出し、日本はもちろん、世界的にも衝撃を与えました。
この大規模な地震では、新耐震規定よりも前、旧建築基準法の耐震規定で建てられた建物と、新耐震規定よりも後に建てられた建物とでは被害が大きく異なったのです。
1971年以前に建てられた建物は、大破や崩壊がほとんどであり、不明の軒数も大きくなっています。
鉄筋コンクリート造柱の帯筋を強化するよう改定された1972~1981年の間に建てられた建物は、割合として大破や崩壊の数は減りましたが、それでも小破や中破よりも多くなっています。
新耐震規定が義務付けられた1982年以降の建物の場合、大破は小破・中破された家の数とほとんど変わらなくなり、崩壊に関しても数はかなり少なかったようです。
そのため、阪神大震災では旧耐震基準の建物を中心に大きな被害が出てしまったことが分かります。
これを教訓に、耐震診断を行い耐震改修につなげることで大切な命や財産を守ることができます。

株式会社キーマンでは阪神淡路大震災を教訓として耐震診断・施工を行なっています。
建物を守るということは、他のものを守ることにもつながっているのです。

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